モノを支えているときに
実際の重心とは数センチずれていることは多いと思うんです。少し、ずれている。正確な本当の重心を知る人は少ないのではないでしょうか。経営に関してもそうです。また人事もそうです。接客だってそうだと思います。ずれるのを責め立てる人間は、ずれないむずかしさをわかっていない可能性もあります。ずれないむずかしさをわかっている人間は、責め立てたりはしないとも思うんです。n
２月３日の「月火水木金土」の惑星勢揃いと「おにあけ」とは関係するのか？
2016.02.12 Friday - 08:22 - by ○○公園
２月９日、朝日新聞デジタルに２月３日節分の日の朝方５時３０分頃、「月火水木金土」の六惑星勢揃いの撮影に成功された愛知県の方の写真が掲載されて話題となりました。俗に惑星直列が言われますが、惑星直列の定義は定かではありません。今回の勢揃いの現象は肉眼で見えるものとしは１０年振りとされています。
起きる現象としては特段に珍しいではないようで、それほど最初から注目もされていなかったと言えます。
その写真は「水星・金星・土星、月・火星・木星」とかなり直線に近い写真となっています。他の方の写真もありますが、それらは直線的には見えません。愛知の方の写真だけがほぼ直線的な撮影に成功されたとなります。そうしたことから朝日新聞電子版にも掲載されたのでしょう。但し、そうした写真の撮影には魚眼レンズを必要とします。
天文学としては「水星・金星・火星・木星・土星」の五惑星が一直線に並ぶだけでも、２１７億年後とされていますので現実論としては惑星直列はあり得ないとするわけです。どこまでの近似値で判断するかはあるのです。
以前、私は夢で不思議な光景を見ていました。それは夜空を見ていて、上空に惑星が横に並んでいるのです。その光景が見えた時、それが「立替」の合図だでした。但し、どの惑星が出ていたのかまでは定かに覚えてはいません。
無論、夢の中の光景で惑星が横に近接して並んで見えるなどは現実論としてはあり得ないことです。それぞれの惑星の大きさも違うからです。言うならば夢による「お知らせ」の一コマと言えます。惑星が並んだ時に気付です。
この１月１０日に朝に私に臨んだ男性の声は、私に「おにあけ」と伝えて来ました。今年に入ってどうも様子がおかしいということは、誰もが感じるところです。特に株式市場はリーマンショックのようなことが起きたのでもないのに資金が流出に向かったことから下落基調にと入って来ました。そんなに日本の実体経済は悪くはありません。国債の売買による利子にしてもマイナス金利となるなどです。資本（四本・足）主義が崩壊に向かって来ています。
一週間は「日・月・火・水・木・金・土」です。日曜は太陽ですが、太陽が出ると他の惑星は月を除けば見えるではありません。惑星が並ぶ現象は夜だけに見えるものとなります。「月夜見」のみとなります。天照大御神では見えないのです。
聖書では創造神は６日でこの世を創られた。７日目を安息日とします。その６日とは「月火水木金土」となります。安息日は「太陽」を意味するので「サン（太陽）ディ（日）」と言うことです。
おにあけとは、七（質）の世が終わって、八の世に向かうとなります。
俗に言う「みろくの世」のことですが、いかなる「鬼」が出て来るかです。
これまでから説明しておりますが
「魂」とは「鬼と云う」です
私達の魂が開けられるのか、空けられるのか、明けられるのか
言葉とは色ん（異論）な意味を秘めているのです。
その中で「おに」には「汚荷とか悪煮」もあると気づきましたが、「おにあけ」は「泡起こし」と呼ぶ「魂の洗濯（選択）」にと向かうでした。
私に出た「阿波」からの全国一の宮巡り。アイウエオの始めは「ア行」で終わりは「ワ行」で、ア～ワの仕組み。
いずれにしても最後の審判とは、私達の魂に対する最後の判定である以上、各自の魂の汚れを「アワ」で取って新しき世に進むしかないのです。
申年の２月３日に写真に惑星勢揃いが撮影されたのは偶然なのか！。必然なのか！。
米の貿易制裁を批判＝「WTO原則に違反」―中国外相
8/2(木) 23:06配信
時事通信
【シンガポール時事】中国の王毅外相は2日、シンガポールで記者会見し、米国による対中貿易制裁について「自国の利益追求のために一方的な行動に出ることは世界貿易機関（WTO）の原則に反する」と批判した。
その上で、「逆に米国の利益を損ねるだけだ」と強調した。
王外相は「われわれは19世紀の時代の貿易をしているわけではない。グローバル化した産業システムの中で物品が流れている」と指摘。中国の輸出のかなりの部分は、中国に進出している米国企業など海外投資家によるものだと述べた。/
貿易戦争が最重要議題に＝習氏の「強国」路線に異論－中国重要会議
【北京時事】中国共産党の指導部メンバーや引退した長老らが河北省の避暑地、北戴河に集まり、重要課題を非公式に議論する「北戴河会議」が事実上始まったもようだ。習近平党総書記（国家主席）の「強国」路線や個人崇拝の動きに対する批判が党内外で浮上する中、批判のきっかけとなった米中貿易戦争が最重要議題になりそうだ。
米中、貿易協議へ神経戦＝政治日程見据え駆け引き
２日付の党機関紙・人民日報からは、習氏らの動静を伝える記事が一斉に姿を消した。幹部らは相次いで北戴河入りしているとみられる。
対米貿易交渉は、昨年の党大会で上位２５人の政治局員に昇格した習氏の経済ブレーン、劉鶴副首相が担当してきた。しかし、５月に訪米した劉氏がまとめた制裁の棚上げ合意はほごにされ、貿易戦争に突入。国内では「『強国』路線が米国の警戒心をあおった」（大学教授）と戦略ミスを批判する声が強まった。
背景には、米国との摩擦激化に伴う中国経済の減速懸念がある。党政治局会議が先月３１日、景気優先の経済政策にかじを切る方針を決定するなど、習氏サイドも批判を無視できない状況だ。強気の論調で知られる環球時報も今月１日付の社説で「戦略上、謙虚かつ守りの姿勢を保持すべきだ」と軌道修正を促した。
習氏に対する個人崇拝への異論も７月以降相次いで表面化した。習氏が描かれた看板に墨汁をかける動画が４日に公開されたほか、２４日には、習氏の母校、清華大学の許章潤教授が論文で「党メディアによる神格化は極限状態。個人崇拝に急ブレーキが必要だ」と指摘。３月の憲法改正で撤廃された国家主席の任期制限の復活も提言した。
党内で批判の矛先が向いているとされる宣伝担当の王滬寧政治局常務委員の公式発言は、６月２６日を最後に伝えられていない。北京市内では習氏のポスターや習氏の名前を含む標語が姿を消すなど、個人崇拝の動きも抑制気味になっている。（2018/08/02-17:50）/
中国が南沙に電子戦兵器、米軍の接近妨害狙いか 2018年08月02日 10時56分
【シンガポール＝比嘉清太、ワシントン＝海谷道隆】中国がベトナムやフィリピンなどと領有権を争う南シナ海で、米軍の接近妨害を意図したとみられる電子戦兵器を設置するなど軍事拠点化の動きをエスカレートさせている。米国は、２日にシンガポールで開幕する東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）関連外相会議の場で中国けん制に動く可能性があるが、ＡＳＥＡＮ各国の足並みはそろわない公算が大きい。
中国が南シナ海のスプラトリー（南沙）諸島の人工島で電子戦兵器の試験を実施していると、米ＣＮＢＣテレビが伝えたのは７月５日だった。ＡＳＥＡＮの外交関係者が読売新聞に語ったところによると、南シナ海問題の当事国であるフィリピンは直後に、中国当局に事実関係を照会した。
中国側は報道内容を否定せず、「防御的な装備を設置したが、貴国やＡＳＥＡＮに向けたものではない、戦略的なものだ」と述べ、米国を念頭においた措置であることを示唆したという。この関係者は「電子戦兵器はすでに複数の地点に設置されている」と明かした。/
ニトリと大塚家具の明暗を分けた､住宅事情の“ある変化”
IKEAも苦戦する日本市場の現状
このところ、大塚家具の株価が低迷しています。7月27日終値362円ベースのPER（株価収益率）は4.9倍、PBR（株価純資産倍率）は0.41倍という低水準です。同業のニトリホールディングス（HD）はそれぞれ27.99倍、4.17倍ですから、大きな開きがあります。
この違いはまさに業績の差であり、ニトリは右肩上がり、大塚家具は2期連続で赤字。同じ家具店なのに、両社の間にはいったいどんな違いがあるのか、ひも解いてみます。
大塚家具の株価は1週間で2割超の下落
大塚家具の株価は、年初には840円台でしたが、2月中旬には700円を割り、その後は600円台でしばらく落ち着いていました。大きく状況が変わったのは6月半ばです。6月18日に500円を割ると、わずか1週間で2割以上も下がり、300円台になってしまいました。
主因の1つと考えられるのは、6月中旬に発売された投資情報誌です。この雑誌は3月半ばに発売した前号でも会社側の営業黒字予想に対して営業赤字を独自に予想していましたが、6月発売号で赤字幅がさらに拡大する予想を出したのです。
6月15日には有明ショールームのリニューアルオープンに関するメディア向けのお披露目があったのですが、株価にプラスに寄与した形跡は見られませんでした。
2017年12月期の大塚家具の着地は、410億円の売上高で51億円の営業赤字でした。会社は今期の業績について、前期比11.2％の増収、営業損益は53億円改善して2億円の黒字という予想を立てています。
が、5月11日に発表された2018年12月期第1四半期（1～3月期）の実績は、売上高が前期比1割減、営業赤字も前期から3億円弱改善しただけでした。この第1四半期決算の結果からすれば、株式市場がこのような厳しい評価を下したことも理解できます。
ニトリのインテリア販売は7年で倍増
これに対し、ニトリHDは右肩上がりの業績が続いています。6月28日公表の2019年2月期第1四半期（3～5月期）実績でも、売上高は前年同期比6.9％増、営業利益は18.3％増。通期計画は7.3％の増収で6.0％の営業増益ですから、営業利益は早くも第1四半期でかなり貯金ができている印象です。
同じ家具店でなぜこうも違うのか。実はニトリの業績を引き上げているのは、家具ではなく、インテリア雑貨なのです。
ニトリは家具部門とインテリア雑貨部門の内訳をほとんど公表していません。わずかな公表内容も年によって公表の内容が異なり、インテリア雑貨が成長エンジンになっているという確たる証拠になるようなデータは開示していません。
したがって、推測の域を出ないのは確かなのですが、2018年2月期実績では売上高の61.9％がインテリア雑貨であることを明らかにしています。金額に換算すると、約3,540億円です。
ニトリは2011年2月期を最後に、売上高における家具とインテリア用品の内訳の開示をやめてしまいました。この時点ではインテリア用品の売上高構成比は53％、金額では1,667億円でしたから、7年間で売上高は倍以上に増えた計算になります。
IKEAもついに赤字転落
実はIKEAも赤字です。日本法人であるイケア・ジャパンは上場していませんので、官報に公告している実績を集計してみたところ、ここ数年かなり苦戦していることがわかりました。
官報公告は2012年8月期以降しか実施していないようですので、過去6期の推移を見てみると、営業利益のピークは2013年8月期で87億円。それがみるみるうちに減って、2017年8月期はついに営業損益段階から赤字になってしまいました。
総務省と経済産業省が合同で数年に一度のペースで実施している「経済センサス活動調査」でも、国内の家具小売業の年間商品販売額は1991年（2兆7,407億円）をピークに下がり続け、2012年は8,264億円でした。21年間で7割も減ってしまったのです。
2016年の調査では1兆1,335億円まで回復したようですが、それでも25年前の水準には届いていません。
住宅事情の変化で大型家具の需要が激減
なぜ日本人は家具を買わなくなったのか。考えられるのは住宅事情の変化です。近年のマンションは洋室中心で、しかもウォークインクローゼットを設けるなど、収納を充実させた設計になっています。
しかし、築30年を超えた古いマンションで、リフォームをかけていないものの間取りは、最近のものとはまったく違います。
マンションが日本で普及し始めたのは1970年代です。1980年代半ばくらいまでは、洋室といえばダイニングキッチンくらいで、ベランダ側に6畳の和室2部屋を配置して2DK、もしくは廊下側に洋室1部屋を加えて3DKというのが一般的でした。
その和室についているのは幅1間の押し入れのみ。洋室の収納も幅半間程度が普通でしたから、1980年代後半くらいまではマンション暮らしの人でも婚礼3点セット（整理ダンス、衣装ダンス、洋服ダンス）を購入するのが普通でした。
現在スタンダードになっている、ベランダ側に設けた洋室とキッチンを一体化させ、対面型にしたリビングダイニングが一般化したのは1990年代に入ってから。一戸建ての設計も今は基本的にこの形です。いまや婚礼3点セットは無用の長物と化し、収納専用部屋に押し込まれる存在となりました。
家具販売の急激な好転は見込めない？
家具を大量購入する最大の機会となるのは結婚ですが、その結婚をする人が減る一方、個人差があるとはいえ、日本人はモノ持ちがよく、そうそう簡単に家具を買い替えることもしません。
住宅自体の広さも、以前よりは広めになってはいるものの、劇的に拡大したわけではありません。むしろ郊外の広い一戸建てから、交通の利便性が高い都市部のマンションに住み替えるシニアが増えていますから、大型家具の需要が急に改善する要素は見当たりません。
いうまでもなく、こういった時代の変化には大塚家具も対応をしていて、ホテル向けやオフィス向けなど、業務用への対応を強化しています。しかし、業績への貢献にはいましばらく時間がかかりそうです。
ニトリの上場は29年前の1989年で、当時の売上構成は7割が家具、3割がインテリア用品でした。が、1990年代半ば頃から家具の構成比がみるみる落ちて、2003年2月期に逆転しています。
ニトリは時代の変化に対する対応が20年早かった。それが今の株価の差なのではないでしょうか。
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Fiora & nobody